​鶴 光太郎(慶應義塾大学教授)のホームページです。
ホームページ作成に当たっては、慶應義塾大学商学部 鶴光太郎研究会の3期生代表 神戸春乃さんにサポートいただきました。この場を借りてお礼申し上げます。

 最新のお知らせ

2021/03/05
月刊不動産流通 2021年4月号に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「コロナ時代の働き方とオフィスを展望する」です。

2021/02/12
日本経済新聞朝刊(2021/02/12)夕刊にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「在宅浸透、業務「見える化」カギー中高年管理職、まず発想転換」です。 

2021/01/20
IKUEI NEWS Vol.93(2021年1月号)に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「テレワークがもたらした利便性と、見えてきた課題」です。

2021/01/12
日本経済新聞朝刊(2021/01/12)の経済教室(エコノミクストレンド)に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「ギグワーカー、満足度高く」です。記事は、コチラ

​掲載日の日経新聞のアクセスランキング(朝刊・夕刊)で12位でした。

 

2021/01/01
月刊公明2021年2月号に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「テレワークでも創造的仕事へ挑む人材の育成」です。

 

2021/01/01
岡崎信用金庫経済月報2021年1月号に拙稿が掲載されました。
タイトルは「「コロナ禍」という言葉を使うのはやめよう」です。

 

2020/12/25
ジュリスト2021年1月号(No.1553)に参加した座談会が掲載されました。
タイトルは、「雇用システムの変化と法政策の課題――「ジョブ型雇用社会」の到来?」です。

 

2020/12/07
三田評論2020年12月号で司会を務めた座談会が掲載されました。
タイトルは、「テレワークは働き方に何をもたらしたのか」です。

 

2020/10/25
季刊ろうさい2020年秋号に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「コロナと共存する新しい働き方 テレワーク編」です。

 

2020/12/01
Canon C-Magazine Vol. 18 にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「「ニューノーマル時代」に求められる働き方とテレワークが果たす役割」です。

 

2020/10/20
パーソル総合研究所・ホームページにインタビューが掲載されました。
「日本型ジョブ型雇用転換への道」プロジェクトに参加した際の議論です。タイトルは、「日本企業における日本的ジョブ型雇用転換の目的と課題とは?」「日本的ジョブ型雇用における人事機能の課題」です。

 

Product Strategy

Rural College, Boston, MA

Product: Dos & Don'ts

Backford Hall, San Francisco, CA

SPEAKING CALENDAR

Fund Your Start-Up

Mission Convention Center, Austin, TX

September 15, 2020

日本経済新聞朝刊(2020/09/16)の経済教室(エコノミクストレンド)に拙稿が掲載されました。

タイトルは、「ビデオ会議、対面に代わるか」です。記事は、コチラ

August 31, 2020

商工ジャーナル2020年9月号に拙稿が掲載されました。

タイトルは、「コロナで思考を止めない経営をー現状と今後の経営課題」です。記事は、コチラ

August 31, 2020

月刊『経団連』2020年9月号に拙稿が掲載されました。

タイトルは、「with/afterコロナにおける働き方・企業組織のあり方を考える」です。記事は、コチラ

August 08, 2020

月刊『連合』(2020年8・9月合併号)に講演抄録が掲載されました。

タイトルは、「提言3/With/afterコロナの働き方」です。記事は、コチラ

July 17, 2020

分担執筆した、小林 慶一郎・森川 正之編著(2020)『コロナ危機の経済学 提言と分析』 日本経済新聞出版が刊行されました。

執筆したのは、第2章「コロナ危機の現状、政策対応及び今後の課題-「大いなる制度変化」に向けて」です。

July 08, 2020

神奈川新聞(2020/07/09)の「テレワーク2.0(1) 生産性 非効率の結論は早計」にコメントが引用されました。

記事の引用文は以下の通りです。「「テレワークは非効率」と切り捨てた経営者もいる。「その結論は早計だ」慶応大大学院商学研究科の鶴光太郎教授(経済学)は警鐘を鳴らす。「原因は制度自体にあるのか、外的な影響なのかを分けて考えるべきだ。本質は働く場所を自由に選び、生産性を高めることにこそある」

July 08, 2020

公明新聞(2020/07/09)で講演抄録が掲載されました。

タイトルは、「コロナ時代の働き方」です。記事はコチラ

June 26, 2020

日本経済新聞朝刊(2020/06/27)の「経済論壇から」でインタビューが取り上げられました。

「コロナで雇用はどう変わるか 所得保障の議論が浮上/医師の偏在防ぐ対策急げ」(慶応義塾大学教授土居丈朗)で、「慶応義塾大学教授の鶴光太郎氏(週刊東洋経済6月6日号)は、テレワークの本質は、自由に時間や場所を選んで働き、生産性を高めること、とにらむ。テレワークは、職務の範囲が明確で、成果が見えやすいジョブ型雇用と親和的だ。他方、社員の一体感を重視するメンバーシップ型である日本型雇用にテレワークを導入すると弊害もある。孤立した社員の不安を払拭し、経営者が企業の方向性を示して社員を束ねつつ、働く場所を社員に委ねる日本型テレワークの必要性を訴える。」と取り上げていただきました。

June 22, 2020

朝日新聞朝刊(2020/06/23)の「都心の高い家賃「狭いのになぜ住んでる?」在宅勤務で移住に関心」にコメントが引用されました。

記事の引用文は以下の通りです。「慶応大大学院の鶴光太郎教授(比較制度分析)は「テレワークの流れは不可逆的。遠隔でのコミュニケーションが拡大すれば、大都市の企業に勤めながら居住は地方といった地方活性化が始まるだろう」と話す。」

June 05, 2020

週刊東洋経済(2020年6月6日号)にインタビューが掲載されました。

タイトルは、「日本型テレワークが必要」です。記事は、コチラ

June 02, 2020

中日新聞朝刊(2020/06/03)の「新型コロナ、テレワーク一部部署止まり、県内企業活用に期待も安全面や費用負担が課題」にコメントが引用されました。

記事の引用文は以下の通りです。「慶応大大学院の鶴光太郎教授(比較制度分析)の話 今のテクノロジーをもってすれば、オフィスワークであれば基本的にテレワークはできる。働く人がベストパフォーマンスを発揮する場所を選択できるようにしていくことが大事。テレワークで生産性が高まることが確認された国内外の研究もある。活用すれば、地方にいても東京の会社の仕事ができるため、地方へ移住する動きも出てくるだろう。」

May 24, 2020

日経ビジネス(2020年5月25号)にインタビューが掲載されました。

タイトルは「テレワーク:大部屋主義に転機、リアルに近づけよ、可能性追求すべき」です。記事は、コチラ

May 13, 2020

日経ビジネス電子版(2020/05/14)にインタビューが掲載されました。

タイトルは、「テレワーク推進、働き方のコペルニクス的転回を」 です。記事は、コチラ

May 10, 2020

日本経済新聞朝刊(2020/05/11)の経済教室(エコノミクストレンド)に拙稿が掲載されました。

タイトルは、「AI時代のスキル見極めを」です。記事は、コチラ

April 26, 2020

日本経済新聞朝刊(2020/04/27)の「在宅勤務、企業負担1.3兆円、通信費など追加も、生産性低下が課題。」にコメントが引用されました。

記事の引用文は以下の通りです。「慶応大学の鶴光太郎教授は「対面が必要な仕事が精査されるなど、組織のあり方が変わる転換点になる」と話す。」

April 22, 2020

分担執筆した、日本経済新聞社編(2020)『日経スマートワークOUTLOOK 2020』日本経済新聞出版、が刊行されました。

山本勲先生(慶応義塾大学)、滝澤美帆先生(学習院大学)との共著で、第2章「企業業績を高めるための働き方改革と従業員のウェルビーイング向上」を執筆しました。書籍はコチラ

April 16, 2020

日本経済新聞夕刊 (2020/4/17)にインタビューが掲載されました。

タイトルは、「テレワーク、後戻りなし 日本的職場を変える契機に」です。記事はコチラから。

April 14, 2020

日本経済新聞朝刊(2020/04/15)の「育児・在宅勤務、両立に難題、保育園休園、生産性低下に懸念。」にコメントが引用されました。

記事の引用文は以下の通りです。「規制改革会議の元作業部会座長でテレワークを推進してきた鶴光太郎・慶応大学大学院教授は「保育園などから育児のサポートも受け、働く場所を自分で選んで集中的に働くのが本来のテレワークだ」と指摘。「在宅勤務と子育ての負担が親に同時にかかっている状態は今回特有。現状を基準にテレワークを評価するのは違う」と強調する。」

April 07, 2020

RIETIからDiscussion Paper を公表しました。

April 06, 2020

日本経済新聞朝刊(2020/04/07)の「企業、在宅勤務を「原則」へ、対象者拡大、知恵絞る、サイバー攻撃、対策欠かせず(ビジネスTODAY)」にコメントが引用されました。

記事の引用文は以下の通りです。「慶応大学の鶴光太郎教授は「強制的にテレワークをすることで、抵抗があった人も『思っていた以上のことができる』と認識し始めている。働き方改革だけでなく、社会の仕組みや組織のあり方が変わる転換点になる」と話している。」

February 16, 2020

JBpress(2020/2/17)にインタビュー記事が掲載されました。

タイトルは、「テレワークは従業員を自律させ企業を成長させる妙手―日本企業は従業員に自己犠牲を強いる経営から脱却せよ」です。記事はコチラ

March 23, 2020

RIETIからコラムを公表しました。

タイトルは、「新型コロナウイルス感染症の経済への影響と求められる政策対応」です。コラムはコチラから。

March 19, 2020

日本経済新聞朝刊(2020/3/20)にインタビューが掲載されました。

タイトルは「経済収縮どう臨む(3)苦境業種 的確に支援」です。記事はコチラから。

February 26, 2020

分担執筆した矢野誠編『第4次産業革命と日本経済ー経済社会の変化と持続的成長』東京大学出版会が刊行されました。

執筆したのは、第7章「新たなテクノロジーは働き方をいかに変えるか―AI時代に向けた展望」です。

February 25, 2020

RIETI政策シンポジウム「第4次産業革命と日本経済の展望」(2000/2/26)に登壇しました。

プログラムはこちらです。​また、資料・動画配信はこちらです。

January 26, 2020

タイトルは「低温経済の実相踏まえ分析 処方箋示す令和版経済白書」で、評者は、中里透先生(上智大学准教授)です。温かいコメントいただき、ありがとうございます。

January 19, 2020

日本経済新聞朝刊(2020/01/20)の経済教室(エコノミクストレンド)に拙稿が掲載されました。

タイトルは、「AI、人間の敵ではない」です。参考文献一覧はこちらです。

January 17, 2020

日本経済新聞朝刊(2020/01/18)の書評欄(短評)で以下のように共著が取り上げられました。

「3人の著者は旧経済企画庁の出身。毎年著す経済白書で成長と政策の軌道を丹念に追い、分析や提言で光を放つエコノミストを多く出した役所の面影を意識しながら、デフレや少子化など「課題先進国」と呼ばれる日本の現実を点検した。人手不足なのに賃金が伸びず、企業が自由にできるお金が多い割には設備投資が盛り上がらない現象といった経済を取り巻く謎に豊富なデータを駆使して迫る。」

December 29, 2019

日本経済新聞朝刊(2019/12/30)に日経ビジネススクール特別セミナー「働き方改革と健康経営、働きやすい職場を考える」での講演要旨が掲載されました。

​「生産性を向上させる新しい働き方と人事の変革」と題した講演を行いました。

December 28, 2019

共著『日本経済のマクロ分析-低温経済のパズルを解く』が第7位にランクインされました。福田慎一先生、宅森昭吉氏からは温かいコメントをいただき感謝申し上げます。

December 08, 2019

​評者は小峰隆夫先生(大正大学教授)です。温かいコメントをいただき、ありがとうございます。

November 18, 2019

拙共著『日本経済のマクロ分析―低温経済のパズルを解く』が日本経済新聞出版社から刊行されました。

アマゾン日本経済新聞出版社へのリンクです。これまでの経済学の蓄積を踏まえながらも、できるだけ単純で分かりやすいプレゼンテーションを通じて、日本経済全体をマクロ的視点から長期的か広く展望し、鳥瞰することを目指しました。また、我々著者は、いずれも、旧経済企画庁、内閣府で課長補佐として、経済(財政)白書の執筆に携わった経験から、30~50年の長期のパースペクティブで経済白書を書いてみるということも意識してみました。旧経済企画庁で上司であった小峰隆夫先生が、ご自身のコラム(日本経済研究センター、小峰隆夫の私が見てきた日本経済史、帰ってきた経済白書、2019/11/18)でご紹介していただきました。温かいお言葉をいただき感謝申し上げます。

October 08, 2019

RIETIからPolicy Discussion Paper を公表しました。

September 19, 2019

​ラインアップは以下の通りです。

はじめに  鶴 光太郎

第1章 日本の雇用システムの再構築---総論 
     鶴 光太郎

第2章 日本の雇用システムの歴史的変遷---内部労働市場の形成と拡大と縮小 
     中林真幸・森本真世

第3章 「新時代の日本的経営」の何が新しかったのか?
      ---人事方針(HR Policy)変化の分析---  梅崎修・八代充史

第4章 転勤・異動・定年後雇用の実態 
     鶴 光太郎・久米功一 ・安井健悟 ・佐野晋平

第5章 ダイバーシティ経営と人事マネジメントの課題
     ---人事制度改革と働き方の柔軟化  佐藤博樹

第6章 賃金プロファイルのフラット化と若年労働者の早期離職 
     村田啓子・堀雅博

第7章 雇用形態間の賃金格差 
     安井健悟 ・佐野晋平・久米功一・鶴 光太郎

第8章 日本型『同一労働同一賃金』改革とは何か?
     ---その特徴と課題  水町勇一郎

第9章 労働者の健康向上に必要な政策・施策のあり方:
     労働経済学研究を踏まえた論考  黒田祥子・山本勲

第10章 労働時間法制改革の到達点と今後の課題  島田陽一

第11章 ”大学での専門分野と仕事との関連度”が職業的アウトカムに
      及ぼす効果---男女差に注目して---  本田由紀

第12章 寺院・地蔵・神社の社会・経済的帰結
      ---ソーシャル・キャピタルを通じた所得・幸福度・健康への影響 
      伊藤高弘・大竹文雄・窪田康平

September 19, 2019

人生100年時代Factbookにインタビューが掲載されました。

タイトルは、「働き方改革と生産性向上」です。

September 16, 2019

日本経済新聞朝刊(2019/09/17)の経済教室(エコノミクストレンド)に拙稿が掲載されました。

タイトルは、「最低賃金上げ議論慎重に」です。

September 10, 2019

読売新聞朝刊(2019/09/11)にインタビューが掲載されました。

August 29, 2019

Phronesis August 2019 21号(Volume 11 Number 2)にインタビューが掲載されました。

August 22, 2019

日本経済新聞夕刊(2019/08/23)にインタビューが掲載されました。

July 26, 2019

日本経済新聞朝刊(2019/07/27)の「経済論壇から」で拙稿が取り上げられました。

高齢世帯支える財源は―慶応義塾大学教授土居丈朗(経済論壇から)で、「働き方改革と生産性向上、さらには企業業績の向上を両立させるためには何が有効か。慶応義塾大学教授の鶴光太郎氏(7月5日付経済教室)は、労働時間の適正化と人材流動化は利益率を高める効果があることや、人工知能(AI)など新技術の導入に積極的な企業ほど、従業員がテレワークを利用していることなど、興味深い結果を計量分析で明らかしている。働き方改革と補完的な役割を果たす新技術の積極的な導入を進め、従業員の改革への理解・認識を高めるべきだと主張する。」と取り上げていただきました。
 

July 04, 2019

日本経済新聞朝刊(2019/07/05)の経済教室に拙稿が掲載されました。

​タイトルは「働き方改革と生産性向上-従業員の理解、業績に直結」です。内容は、筆者が座長を務めていた7月4日公表された日経「スマートワーク経営研究会」最終報告、『働かた改革、進化の道筋~生産性向上に資するテクノロジー、ウェルビーイング』の内容をまとめたものです。

May 14, 2019

RIETIからPolicy Discussion Paper を公表しました。

タイトルは、「日本の雇用システムの再構築:総論」 RIETI PDP 19-P-008 です。

May 12, 2019

日本経済新聞朝刊(2019/05/13)の経済教室(エコノミクストレンド)に拙稿が掲載されました。

​タイトルは「転勤に利点、柔軟性高めよ」です。本文中で紹介した論文は、「転勤・異動と従業員のパフォーマンスの実証分析」、佐野 晋平氏、 安井 健悟氏、久米 功一 氏、との共著)RIETI DP 19-J-020、 「転勤・異動・定年の実態とそのインプリケーション-RIETI「平成29年度 転勤・異動・定年に関するインターネット調査」報告」(久米 功一氏、安井 健悟氏、佐野 晋平氏との共著)RIETI PDP18-P-006、です。

March 30, 2019

RIETIからDiscussion Paper を公表しました。

​​タイトルは「転勤・異動と従業員のパフォーマンスの実証分析」、佐野 晋平氏、 安井 健悟氏、久米 功一 氏、との共著)RIETI DP 19-J-020です。

January 15, 2019

RIETIからDiscussion Paperを公表しました。

​タイトルは「定年後の雇用パターンとその評価-継続雇用者に注目して」(久米 功一 氏、佐野 晋平氏、 安井 健悟氏との共著)RIETI DP 19-J-002です。

January 15, 2019

日本経済新聞朝刊(2019/01/16)の経済教室(エコノミクストレンド)に拙稿が掲載されました。

​タイトルは「『70歳雇用』に定年制の壁」です。本文中で紹介した論文は、「定年後の雇用パターンとその評価-継続雇用者に注目して」(久米 功一 氏、佐野 晋平氏、安井 健悟氏との共著)RIETI DP 19-J-002です。

January 04, 2019

公明新聞(2019/01/05)に拙稿が掲載されました。

​タイトルは「働き方改革の先へ」です。

November 28, 2018

経済分析(2018年12月、第198号)に論文(共著)が掲載されました。

November 28, 2018

行動経済学第11巻(2018)に論文(共著)が掲載されました。

タイトルは「社会保障の給付負担に対する選択を決定する要因は何か-個人の意識の役割」(久米功一氏、佐野晋平氏、安井健悟氏との共著)です。

November 25, 2018

日本労働研究雑誌(2019年12月号、No. 701)に論文(共著)が掲載されました。

タイトルは「無限定正社員と限定正社員の賃金格差」(安井健悟氏、佐野晋平氏、久米功一氏との共著)です。

October 31, 2018

月刊経団連(2019 年11月号)に拙稿が掲載されました。

October 30, 2018

日本経済新聞朝刊(2019/10/31)にインタビューが掲載されました。

September 27, 2018

日本経済新聞朝刊(2018/09/28)に拙稿が掲載されました。

September 20, 2018

Works 149 (2018.08-09)にインタビューが掲載されました。

​記事(「人手不足を乗り越える」)はこちらです

September 18, 2018

スマートワーク経営研究会・中間報告セミナー(2018/08/08)の模様が公開されました。

研究会座長として報告し、パネル・ディスカッションのモデレータを務めました。概要はこちらです。

September 18, 2018

小峰隆夫の私が見てきた日本経済史 「 巨人のコメント-経済白書ができるまで(10)」でご紹介いただきました。

経済企画庁時代、内国調査第一課の課長補佐として小峰先生(当時内国調査第一課長)にお仕えした当時をご紹介いただきています。記事はこちらです。過分なお言葉をいただき感謝です。

September 17, 2018

日本経済新聞朝刊(2018/09/18 )経済教室(エコノミクストレンド)に拙稿が掲載されました。

タイトルは「省庁再編、組織の「使命」カギ」です。参考文献はこちらです。

August 19, 2018

週刊朝日(8月31日号)の「定年後に働くなら「人柄力」 職場で“かわいい高齢者”になるコツ」でコメントが掲載されました。

記事はこちらです。

August 15, 2018

Dybe! (株式会社クイック)に「AI時代を生き抜く力、「性格スキル」とその鍛え方を聞いてきた」と題したインタビューが掲載されました。

インタビューはこちらです。

August 13, 2018

日本経済新聞朝刊(2018/08/14)の「リーマン後10年、次の危機は―聞き手から、政策決定、理論家と対話を(時論)」にコメントが引用されました。

記事の引用文は以下の通りです。「安倍政権下の経済財政諮問会議は14年以降、政策コメンテーターと呼ばれる有識者から意見を吸い上げている。しかし消費増税の判断など重大な局面に「有識者の議論が反映されたとは言いがたい」(鶴光太郎・慶大教授)。」

August 05, 2018

日本経済新聞朝刊(2018/08/06)に経済教室70周年座談会「英知結集、描く経済の針路、揺らぐ資本主義、経済学をどう生かすか」が掲載されました。

​経済教室70周年記念座談会にエコノミクス・トレンドの4名の執筆者の一人として登場しています。記事はこちらです。経済教室執筆は28回を数え(9月現在では29回)、平成では歴代14位にランクインしました。

July 01, 2018

日本経済新聞朝刊(2018/07/02)経済教室に拙稿が掲載されました。

タイトルは、「働き方改革と生産性向上ー「長時間」是正と効率性両立」です。記事はこちらです。日経「スマートワーク経営研究会」中間報告「「働き方改革と生産性、両立の条件」のポイントをまとめたものです。報告書はこちらをご参照ください。

June 29, 2018

日本経済新聞朝刊(2018/06/30)の「経済論壇から」で週刊東洋経済でのインタビューが引用されました。

「財政再建先送りに警鐘――慶応義塾⼤学教授⼟居丈朗(経済論壇から)」において、以下のように引用されました。「慶応義塾⼤学教授の鶴光太郎⽒( 週刊東洋経済6⽉9⽇号)は、⼥性が結婚・出産後も企業で働き続けるためのサポート体制は⼤企業ほど整ってはいるが、共働きと⼦育てが両⽴しにくい根底には、⽇本の雇⽤システムの問題があると指摘する。⽇本の雇⽤システムの特徴は、職務や勤務地、労働時間を明確に定めない「無限定正社員」が主流という点にある。これを、職務や労働時間などが限定された「ジョブ型正社員」に替える必要性を説く。」

June 21, 2018

日経「スマートワーク経営研究会」中間報告を公表しました。

中間報告のタイトルは「働き方改革と生産性、両立の条件」です。こちらからダウンロードできます。研究会座長としてとりまとめを行うと同時に第1章(東洋大学教授・滝澤美帆氏との共著)を執筆しました。資料は参考資料を加えるとかなり大部ですが、報告の主要パートである第1~3章は報告書の最初で9ページほどのエクゼクティブ・サマリーとしてわかりやすくまとめています。ご参照いただければ幸いです。

June 10, 2018

日経ビジネスアソシエ(2018年7月号)にインタビュー記事が掲載されました。

記事のタイトルは「人生100年時代の「稼ぐ力」を左右する5つの性格スキル」です。

June 08, 2018

朝日新聞朝刊(2018/06/09)にコメントが掲載されました。

「残業代の⼀部、賞与に還元 アルプス電気、働き⽅改⾰で」の記事でのコメントです。

June 05, 2018

「あしたのコミュニティラボ」でインタビューが公開されました。

人生を切り拓く「性格スキル」とは(前編

「性格スキル」を成長させる社会人の学びを考える(後編

です。​

June 03, 2018

週刊東洋経済(2018/06/09)の特集「共働きサバイバル」でRIETIでの研究の引用、コメントとともにインタビューが掲載されました。

「共働きを阻む日本型雇用」(47、49ページ)​です。記事はこちらです。

May 30, 2018

ダ・ヴィンチニュースに拙著『性格スキルー人生を決める5つの能力』の書評が掲載されました。

書評のタイトルは、「学歴や職業人生は”性格スキル”で決まるってホント?」です。こちらをご参照ください。

May 27, 2018

週刊東洋経済(2018/6/2)にインタビュー記事が掲載されました。

​デジタルテクノロジーの新潮流ーデジタルテクノロジー導入は働き方、企業をどう変えるか?(62~63ページ)です。記事はこちら

May 27, 2018

拙稿が経済セミナー2018年6-7月号(No.702)に掲載されました。

「特集:賃金の決まり方を経済学で考える」の中の記事の一つで、タイトルは「非正規雇用と賃金」です。記事はこちら

May 07, 2018

日本経済新聞朝刊(2018/05/08)経済教室(エコノミクストレンド)に拙稿が掲載されました。

​タイトルは、「経済学でみるAIの実力」です。参考文献はこちらです。

April 22, 2018

拙著『性格スキルー人生を決める5つの能力』祥伝社新書の書評が週刊東洋経済に掲載されました。

書評はこちらです。

April 09, 2018

RIETI政策シンポジウム 「日本の雇用システムの再構築―生産性向上を目指したAI時代の働き方・人事改革とは」で報告を行いました。

​シンポ詳細はこちら。私の説明資料はこちら。説明資料で紹介した、 「転勤・異動・定年の実態とそのインプリケーション-RIETI「平成29年度 転勤・異動・定年に関するインターネット調査」報告」RIETI PDP18-P-006 (鶴 光太郎 (ファカルティフェロー)/久米 功一 (東洋大学)/安井 健悟 (青山学院大学)/佐野 晋平 (千葉大学))はこちらです。

March 18, 2018

拙著『性格スキルー人生を決める5つの能力』祥伝社新書の書評が週刊エコノミストに掲載されました。

評者は小峰隆夫氏(大正大学教授)です。書評はこちら

February 18, 2018

拙稿が、Wedge March 2018 Vol.30 No.3 (ウエッジ2018年3月号)に掲載されました。

January 29, 2018

DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー(オンライン版)にインタビューが掲載されました。

February 01, 2018

性格スキル=非認知能力、ビッグ・ファイブの人生への影響についてこれまでの経済学、心理学の研究をまとめています。日経新聞「私の履歴書」を題材にしたコラムや私の人生振り返り、大学でのゼミでの取り組みも書いています。

January 21, 2018

日本経済新聞朝刊(2018/01/22)にコメントが掲載されました。

日本経済新聞社の大林尚氏の署名入り記事「収入増を阻むのは誰か―停滞する雇用・年金改革(核心)」に以下の通り、私のコメントが引用されました。
「日本企業は賃金上昇を犠牲にしても雇用を徹底して守り抜くことを優先してきた」

January 17, 2018

RIETIのウエッブ・サイトにコラムが掲載されました。

January 14, 2018

日本経済新聞朝刊(2018/01/15)経済教室(エコノミクストレンド)に拙稿が掲載されました。

December 14, 2017

拙稿が『季刊労働法』2017冬(259号)に掲載されました。

December 09, 2017

拙稿が『月刊公明』2018年1月号に掲載されました。

November 29, 2017

拙稿が『オムニ・マネジメント』2017年12月号に掲載されました。

November 09, 2017

受賞のお知らせ(慶應義塾大学・義塾賞)

11月10日(金)に慶應義塾大学で表彰式が執り行われ、拙著『人材覚醒経済』(日本経済新聞出版社)が平成29年度慶應義塾大学・義塾賞を受賞しました。お世話になった皆様に改めて感謝、お礼を申し上げます。これでトリプル受賞となりました!

November 02, 2017

拙著『人材覚醒経済』(日本経済新聞出版社)が第60回日経・経済図書文化賞に選ばれました(日本経済新聞朝刊(2017/11/03))。お世話になった皆様に改めて感謝、お礼を申し上げます。

November 01, 2017

受賞のお知らせ(2017年度(第40回)「労働関係図書優秀賞」)

​拙著『人材覚醒経済』(日本経済新聞出版社)が2017年度(第40回)「労働関係図書優秀賞」(労働政策研究・研修機構主催、読売新聞後援)に選ばれました(読売新聞朝刊(2017/11/02)31面文化欄掲載)。お世話になった皆様に改めて感謝、お礼を申し上げます。

October 29, 2017

日本経済新聞朝刊(2017/10/30)に基調講演の概要が掲載されました。

September 29, 2017

朝日新聞朝刊(2017/09/30)にインタビューが掲載されました。

September 29, 2017

日本経済新聞朝刊(2017/09/30)の「経済論壇から」で拙稿、9月14日付経済教室が紹介されました。

労働分配率低下の“真犯人”―「スター企業」の興隆、主因か」です。参考文献はこちらです。

「賃上げが定着しない背景に、国内総生産(GDP)のうち労働へ分配される割合である労働分配率が低下傾向である点が挙げられる。その真因に、慶応義塾大学教授の鶴光太郎氏(9月14日付経済教室)が迫っている。最近の研究では、米フェイスブックやアマゾンなど「スーパースター企業」の興隆が世界的な労働分配率低下の最も重要な要因という。スーパースター企業は、仮に高収益で労働分配率が低いとすると、市場を支配するようになれば市場集中度も高まると同時に、経済全体でみた労働分配率も低下する。では、スーパースター企業ではなぜ労働分配率が低くなるのか。自企業の従業員を減らし、請負企業などへの外注が拡大して職場の分断が進み、従業員の交渉力が低下することが一因と考えられるが、今後のさらなる研究課題という。」

September 26, 2017

日本経済新聞朝刊(2017/09/27)にコメントが掲載されました。

スマートワークシンポジウムでの発言です。

「同じく基調講演をした慶応大学大学院の鶴光太郎教授は「今の働き方改革は画一的、右にならえになっている」と疑問を呈し、「多様で柔軟な働き方の実現が不可欠だ」と語った。」

September 25, 2017

月刊金融ジャーナル2017年10月号に拙稿が掲載されました。

September 13, 2017

日本経済新聞朝刊(2017/09/14)経済教室(エコノミクストレンド)に拙稿が掲載されました。

September 11, 2017

日本経済新聞Web版にインタビューが掲載されました。

August 28, 2017

日経ビジネス・オンラインに日経スマート・ワーク討論会(2017/06/28)の概要がアップされました。

August 27, 2017

日本経済新聞朝刊(2017/08/28)にコメントが掲載されました。

日本経済新聞社の木原雄士氏の署名入り記事「忖度しすぎ?シルバー民主主義―高齢者を優遇、財政悪化、負担増、受け入れる素地(エコノフォーカス)」に以下の通り、私のコメントが引用されました。

 

「鶴光太郎慶大教授らが全国の6128人に税制と社会保障に関する考え方を聞いたところ「増税をして社会保障を拡大する必要がある」とした人が20代では29%で、60代では40%だった。高齢になるほど高くなる。高齢者はすでに社会保障の恩恵を受けており、実利の面から増税と社会保障充実の組み合わせを選んだ可能性がある。一方、20代で最も支持を集めたのは「増税をせず社会保障を拡大する」というただ乗りで、35%を占めた。高齢者に比べてすぐに社会保障の恩恵を感じにくいため、増税への支持が少ないようだ。調査では政府やまわりの人への信頼が低く、ゴミのポイ捨てや年金の不正受給などに目をつぶる「公共心の低い人」ほどただ乗り政策を選ぶ傾向もあった。~鶴氏は「若い人でも目先の利益を重視する傾向がある」と話す。教育年数が短く、時間あたりの所得水準が低い人ほど、小さな負担で大きな受益を求めがちという。」

 

出典は、財政制度等審議会財政制度分科会(4/20木開催)での報告「財政規律回復に向けて」で、資料はこちら、議事録はこちらです。

June 13, 2017

日本経済新聞朝刊(2017/06/14)にコメントが掲載されました。

日本経済新聞社コメンテーター・菅野幹雄氏の署名入り記事「長期政権「見ない化」の果て ( D e e p l n s i g h t )」(日本経済新聞朝刊、2017/06/14)に私のコメント(「今の若者世代には将来への深い絶望感が広がっている。不安がありすぎるため、負担増を拒否して今の生活が楽しめればいいと考えがちだ」と鶴光太郎慶大教授は話す。同氏らが数年前に実施したネット調査で「増税せず社会保障を拡大」という考えを支持した20歳代の比率は全体の35%と、どの年齢層よりも多かった。傾向はいま、さらに強まっているとみる。)が掲載されました。

May 27, 2017

財政制度等審議会財政制度分科会(4/20木開催)での報告の議事録が財務省のウエッブサイトに掲載されました。

​「財政規律回復に向けて」の資料はこちら、議事録はこちらです。委員の方々からも活発なご質問、ご意見がありました。この場を借りてお礼を申し上げます。

May 16, 2017

nippon.comにコラムを書きました。

タイトルは、「同一労働同一賃金:実施に向け問われる労使の「覚悟」」です。働き方改革実行計画の評価について書きました。
 

May 16, 2017

RIETIから新たなディスカッションペーパーを公表しました。

“Size-dependent Policy and Firm Growth” (coauthored with Kaoru Hosono and Miho Takizawa) RIETI DP 17-E-070をRIETIから公表しました。

May 14, 2017

日本経済新聞朝刊(2017/05/15)経済教室(エコノミクストレンド)に拙稿が掲載されました。

タイトルは、「テレワーク、成功の条件は?」です。大竹文雄先生の後を引き継いで、2012年5月から担当しているエコノミクストレンド(年3回、1月、5月、9月に登場)もこの5月から6年目に突入です。これからも経済学と現実経済、経済政策との接点を考えていきたいと思います。また、記事の中で紹介した論文はこちらをご参照ください。

April 19, 2017

財政制度等審議会財政制度分科会(4/20木開催)で報告を行いました。

報告のタイトルは「財政規律回復に向けて」。1月のエコノミクストレンドと3月公表したDPの内容に加え、速い、遅い思考という観点からも論じています。資料はこちら。

April 18, 2017

拙著『日本の経済システム改革ー失われた「15年」を超えて』日本経済新聞社の電子書籍化

絶版になっていました、拙著『日本の経済システム改革ー失われた「15年」を超えて』日本経済新聞社(2006)が電子書籍化されました。ご購入はこちらから

April 03, 2017

日本経済新聞朝刊(2017/04/04)にインタビュー記事が掲載されました。

March 29, 2017

経済セミナー2017年4-5月号に『人材覚醒経済』の書評が掲載されました。

評者は小峰隆夫氏(法政大学教授)です。かつて、経済企画庁調査局内国調査第一課長(93、94年の経済白書執筆)でいらした時に課長補佐としてお仕えしました。当時のエピソードもご紹介いただいています。

March 29, 2017

RIETIから新たなディスカッション・ペーパーを公表しました。

「社会保障の給付負担に対する選択を決定する要因は何か-個人の意識と教育の役割」 (久米功一氏、佐野晋平氏、安井健悟氏との共著) RIETI DP 17-J-021 をRIETIから公表しました。2017年1月16日に日本経済新聞朝刊経済教室(エコノミクス・トレンド) 「財政「タダ乗り」政策に問題」で紹介した、RIETIにおける研究成果です。

 

March 03, 2017

WEBページを公開致しました

この度、個人WEBページを新たに公開致しました。

​これまでの著作等についてまとめております。ぜひお立ち寄りください。

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