鶴 光太郎
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経済学博士（D.Phil.）
慶應義塾大学大学院商学研究科教授
（独）経済産業研究所(RIETI)プログラムディレクター／ファカルティフェロー
鶴 光太郎（慶應義塾大学教授）のホームページです。
ホームページ作成に当たっては、慶應義塾大学商学部 鶴光太郎研究会の3期生代表 神戸春乃さんにサポートいただきました。この場を借りてお礼申し上げます。
最新のお知らせ
2023/03/26
NIKKEI MARKETING PORTALに東急不動産代表取締役社長・星野浩明氏との対談が掲載されました。
タイトルは、「「挑戦するDNA」がもたらす 成果を生み出す人財の育て方」です。
2024/02/29
RIETI政策シンポジウム「コロナ危機後の日本経済と政策課題」に登壇しました。
講演タイトルは、「コロナ下で日本の働き方はいかに変わったか：その評価と展望」です。
2024/02/22
『経済界』2024年4月号に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「物価と賃金の好循環の虚実 生産性向上で賃上げを目指せ」です。
2023/01/12
日本経済新聞朝刊(2024/01/15)の経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「物価と賃金の好循環、道険し」です。記事は、コチラ。
2023/12/25
「日本労働研究雑誌」2024年1月号（No.762）に拙稿(提言)が掲載されました。
タイトルは、「健康経営をウェルビーイング経営の柱に」です。
2023/12/11
RIETIのBBLで講演を行いました。
タイトルは、「日本の会社のための人事の経済学―そのポイントと政策への含意」です。
2024/11/26
J-CASTニュースにインタビューが掲載されました。
タイトルは「退職時の「有給全消化ブロック」なぜ横行？ 日本企業の悪しき慣習、解決のカギは労働者にも」
2023/11/9
RIETIからPolicy Discussion Paper を1本公表しました。
タイトルは、以下の通りです
「コロナ下で日本の働き方はいかに変わったか：その評価と展望」
2023/10/26
RIETIからDiscussion Paper を4本公表しました。
タイトルは、以下の通りです。
「男女別学高校出身者の教育および労働市場のアウトカム」
安井 健悟（青山学院大学）／佐野 晋平（神戸大学）／久米 功一（東洋大学）／鶴 光太郎（ファカルティフェロー）
「成人になっても非認知能力は向上するのか―年齢と非認知能力の関係に関する実証分析―」
久米 功一（東洋大学）／鶴 光太郎（ファカルティフェロー）／佐野 晋平（神戸大学）／安井 健悟（青山学院大学）
「在宅勤務で個人の生産性はどう変わるか」
久米 功一（東洋大学）／鶴 光太郎（ファカルティフェロー）／川上 淳之（東洋大学）
「コロナをきっかけにした副業の特徴とウェルビーイングに与える影響」
川上 淳之（東洋大学）／鶴 光太郎（ファカルティフェロー）／久米 功一（東洋大学）
2023/09/20
日本経済新聞朝刊(2023/09/20)にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「まずはジョブ型雇用の定着を 労働市場改革の基盤に 岸田改造内閣への注文①」
記事は、コチラ。
2023/09/12
日本経済新聞朝刊(2023/09/12)の経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「生成AI、未熟練者に福音」です。記事は、コチラ。
2023/08/01
滝澤美帆・鶴光太郎・山本勲著(2023)『日経スマートワーク経営研究会報告2023－スマートワーク経営で拓く人的資本経営の未来－』が公表されました。研究会座長として分析、執筆に加わっています。過去の研究成果はコチラ。
2023/05/16
日本経済新聞朝刊(2023/05/16)の経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。タイトルは、「労働移動は成長を促すのか」です。記事は、コチラ。
記事の中で紹介している雇用の流動性の分析は、以下の日経スマートワーク経営調査 研究講演会2023で詳しく解説しています。参考文献はコチラ。
2023/05/12
日経スマートワーク経営調査 研究講演会2023で講演を行いました。
タイトルは「スマートワーク経営で拓く人的資本経営の未来」です。
資料はコチラ。映像はコチラ。
2023/05/10
ジャパン・スポットライト （2023 年 5/6 月号）にラウンドテーブルにおける発言が掲載されました。テーマは「雇用の流動化と人材投資」です。
2023/04/09
拙著『日本の会社のための人事の経済学』日本経済新聞出版が刊行されました。
2023/01/12
日本経済新聞朝刊(2023/01/12)の経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。タイトルは、「人的資本経営の盲点とは」です。記事は、コチラ。
掲載日の日経新聞のアクセスランキング（朝刊・夕刊）で21位でした。
2023/01/06
RIETI Highlight Vol.93（2023年冬号）にインタビューが掲載されました。タイトルは、「スキルアップと賃金アップの関係」です。記事は、コチラ。
2023/01/05
2022年9月28,29日に開催された、「ウェルビーイングリーダーズサミット by ミキワメ」の基調講演がミキワメのウェッブサイトに公開されました。タイトルは、「ウェルビーイング時代に求められるこれからの働き方とは」です。
2023/01/04
「証券アナリストジャーナル2023年1月号」に論文が掲載されました。タイトルは「企業の労働の未来─人的資本経営の今後の展望─」です。
2022/12/26
「ダイヤモンドクォータリー-2022年冬号」にインタビューが掲載されました。タイトルは、「経営者が知っておくべき人的資本経営の論点」です。記事はコチラ。
2022/12/01
「月刊公明2022年12月号」に拙稿が掲載されました。タイトルは、「誰もが能力を発揮できる働き方はどうあるべきかー労働者のやりがい、幸福度の向上を目指せ」です。記事はコチラ。
2022/11/15
「リスクマネジメントTODAY 2022年11月号」に拙稿が掲載されました。タイトルは「本質を問う いま本当に求められる人事・雇用システム改革」です。記事はコチラ。
2022/09/14
日本経済新聞朝刊(2022/09/14)の経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。タイトルは、「格差是正と成長、両方を追え」です。記事は、コチラ。
2022/08/17
RIETIからDiscussion Paper を2本公表しました。
タイトルは、以下の通りです。
「スキルの保有と利用の実証分析：ICTスキルと英語スキルに着目して」（佐野 晋平（神戸大学）／鶴 光太郎（ファカルティフェロー）／久米 功一（東洋大学）／安井 健悟（青山学院大学））
https://www.rieti.go.jp/jp/publications/dp/22j032.pdf
「小学校時代の課外・学校外活動と学業、非認知能力、将来の成果との関係―運動と音楽の選択に着目して」（久米 功一（東洋大学）／鶴 光太郎（ファカルティフェロー）／佐野 晋平（神戸大学）／安井 健悟（青山学院大学））
2022/08/16
カエル！ジャパン通信 Vol.193 令和 4 年 8 月 16 日(内閣府 仕事と生活の調和推進室)にインタビューが掲載されました。タイトルは、「持続可能な「日本型テレワーク」を考える」です。記事はコチラ。
2022/08/15
日本経済新聞朝刊(2022/08/15)に拙著、『AIの経済学―「予測機能」をどう使いこなすか』が紹介されました。タイトルは、「大学の秋学期 活字で深める 社会の構造を知ろう／体験記で専門性学ぶ 編集委員 倉品武文（読むヒント）」です。「学生は人工知能（AI）と共存する未来に不安を抱いている。鶴光太郎著『AIの経済学』は、「AIとは何か」に立ち返り、先端技術のつながりや活用事例を紹介している。わかりやすい言葉で漠然とした悲観論を和らげてくれる。経済学の見地から「AIと人間が補完的な共存関係を築いていくことができれば我々の生活は必ず豊かになるであろう」と提起する。」とご紹介いただきました。ありがとうございます。
2022/08/05
スタディサプリ社会人大学院 2023年度版 (リクルートムック)にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「従業員が大学院で学ぶと企業にとってはどんなメリットがありますか？」です。記事はコチラ。
2022/08/01
「商工ジャーナル2021年8月号」に拙稿が掲載されました。タイトルは、「「新しい資本主義」を考える」です。記事はコチラ。
2022/07/27
滝澤美帆・鶴光太郎・山本勲(2022)『日経スマートワーク経営研究会報告2022－ポストコロナ時代を見据えた人材活用・活性化戦略とは－』が公表されました。研究会座長として分析、執筆に加わっています。報告書はコチラ。
2022/07/05
サイボウス「The HYBRID WORK」にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「社員をオフィスに戻すな！ 「ハイブリッドワークはこれからの企業のリトマス試験紙」 慶應義塾大学大学院・鶴教授インタビュー」です。記事はコチラ。
2022/06/16
東洋経済オンラインに「組織は｢理想の働き方｣をどうつくる？想定外の時代に不可欠な｢価値観の多様性｣とは」
テーマにしたPwC コンサルティングの方々との対談が掲載されました。記事はコチラ。動画もあります。
2022/06/10
RIETIからPolicy Discussion Paper を1本公表しました。
タイトルは、以下の通りです。
「新型コロナウイルス感染拡大下での在宅勤務、独立自営、副業、失業の実態について：RIETI「Withコロナ・AI時代における新たな働き方に関するインターネット調査」から」（鶴 光太郎（ファカルティフェロー）／川上 淳之（東洋大学）／久米 功一（東洋大学））
2022/05/31
日本経済新聞朝刊(2022/05/31)にインタビューが掲載されました。
タイトルは、日経デジタルフォーラム「効率と創造性 テックで働き方改革」です。
2022/05/24
厚労省第22回労働政策審議会労働政策基本部会(2022/05/24)
でプレゼンテーションを行いました。
タイトルは、「人の成長なくして企業の成長なし」です。
2022/05/10
日本経済新聞朝刊(2022/05/10)の経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「その資本主義、新しい？」です。記事は、コチラ。
2022/03/22
『試験と研修』第64号（2022年3月号）に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「ジョブ型雇用から今後の日本の雇用のあり方を考える」です。
2022/03/20
『Wedge』 V0l.34, No. 4(2022年4月号)に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「｢人」の成長なくして企業の成長なし 人事制度改革の将来像」です。
2022/03/18
読売新聞朝刊(2022/03/18)の「ニュースの門 デジタル遊牧民、我が国へ」でコメントが紹介されました。
2022/03/04
RIETIからコラムを公表しました。
タイトルは、「ステークホルダー資本主義2.0―従業員のウェルビーイング向上・社会的課題への貢献と企業価値向上の両立を目指して」
RIETI HIGHLIGHT 2022 SPRINGにも掲載されました。
2022/02/02
全国社会保険労務士会連合会主催『HR INNOVATIONS 2022 「人」を起点とする新しい経営の実現へ デジタル化が生み出す人事労務戦略イノベーション』に登壇し、基調講演を行いました。タイトルは、「ポスト・コロナに向けた人事労務戦略 新たなテクノロジーと多様で柔軟な働き方を「両輪」に」です。動画の視聴が可能です。
2022/01/29
日本経済新聞朝刊(2022/01/29)の「働き方を改めて考える――慶応義塾大学教授土居丈朗（経済論壇から）」で
拙稿を以下のようにご紹介いただきました。土居先生ありがとうございます。
「新たな働き方が模索される中、米国流の人的資源管理（ＨＲＭ）を取り入れようとする傾向がある。慶応義塾大学教授の鶴光太郎氏（１月１２日付経済教室）は、そのなかにもともと日本発の手法もあることに留意を促す。
１９８０～９０年代に米国企業が当時躍進した日本の製造業に学び、単に模倣するのではなく独自に理論づけて取捨選択のうえ導入した。ＱＣサークルなどの問題解決型チームや、オンザジョブで多様な職務に対応可能な訓練、成果に基づく誘因給や長期雇用へのコミットメントなどを主な内容とする。ジョブ型雇用が主流の米国企業に適応させたものだ。メンバーシップ型雇用が主流の日本企業がその背景を忘れて、米国発というだけでありがたがるという愚は避けたいところである。」
2022/01/12
日本経済新聞朝刊(2021/01/12)の経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「その働き方、本当に新しい？」です。記事は、コチラ。
掲載日の日経新聞のアクセスランキング（朝刊・夕刊）で18位でした。
2022/01/15
『リスクマネジメントTODAY』vol.30 2022年1月号に拙稿が掲載されました。タイトルは、「日本型テレワークのすすめ―抵抗勢力の固定観念を覆す」です。
2021/12/11
以下の共著論文が、行動経済学会のアサヒビール最優秀論文賞を受賞しました。
関係者の皆様には大変お世話になりましたこと心よりお礼を申し上げます。
久米 功一，鶴 光太郎，佐野 晋平，安井 健悟（2018）
「社会保障の給付負担に対する選択を決定する要因は何か―個人の意識の役割」
『行動経済学』第11巻、pp.54-74、行動経済学会
2021/11/6
『週刊東洋経済』2021年11月6日号にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「企業は社会貢献で理念を共有へ働き手は「自立」と「自律」を」です。
ロングバージョンはWEB版で「「イノベーション」に不可欠な働く人の自立と自律 _ ニッポン「再生」の条件 _ ニッポン「再生」の条件 _ 週刊東洋経済プラス」です。
2021/10/11
『日経ビジネス』2021年10月11日号のグローバルインテリジェンスに拙稿が掲載されました。
タイトルは「「ジョブ型」は融通が利かない」です。下記のウェッブバージョンをやや短くしたものです。
2021/09/22
『日経ビジネス』電子版に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「ジョブ型雇用はキラキラしてカッコいい」の大きな誤解」です。
2021/09/15
RIETIからDiscussion Paper を3本公表しました。
タイトルは、以下の通りです。
「中学の強制的な部活動がスキルとアウトカムに与える影響」（安井 健悟 (青山学院大学)／佐野 晋平 (神戸大学)／久米 功一 (東洋大学)／鶴 光太郎 (ファカルティフェロー)）
DPはコチラ
「正社員のワーク・エンゲイジメント」（久米 功一 (東洋大学)／鶴 光太郎 (ファカルティフェロー)／佐野 晋平 (神戸大学)／安井 健悟 (青山学院大学)）
DPはコチラ
「変貌する日本の雇用システムの下での組織市民行動の再評価－所属型・挑戦型組織市民行動の規定要因の実証分析」（久米 功一 (東洋大学)／鶴 光太郎 (ファカルティフェロー)／佐野 晋平 (神戸大学)／安井 健悟 (青山学院大学)）
DPはコチラ
2021/09/15
日本経済新聞朝刊(2021/09/15)の経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「在宅勤務、付け焼き刃効かず」です。記事は、コチラ。
掲載日の日経新聞のアクセスランキング（朝刊・夕刊）で14位でした。
滝澤美帆・鶴光太郎・山本勲著(2021)『日経スマートワーク経営研究会報告2021－With コロナ時代の働き方の変貌と健康経営の役割―』の第2章の紹介です。
2021/09/07
公明新聞(2021/09/07)にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「テレワークの課題－普及・定着に何が必要か」です。
2021/09/01
TOPPAN idea note Vol. 143にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「スマートワークの社会実装はどうあるべきか」前編、後編
2021/08/20
滝澤美帆・鶴光太郎・山本勲著(2021)『日経スマートワーク経営研究会報告2021－With コロナ時代の働き方の変貌と健康経営の役割―』が公表されました。研究会座長として分析、執筆に加わっています。
2021/08/01
『三田評論』2021年8・9月号に拙稿が掲載されました。
タイトルは、執筆ノート『AIの経済学－「予測機能」をどう使いこなすのか』です。
2021/08/01
『商工ジャーナル』2021年8月号に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「在宅勤務はなぜ進まないか」です。
2021/06/30
『産政研フォーラム』N0.130 2021年夏号に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「ポストコロナを見据えた新たな働き方を考える」です。
2021/06/25
Yahoo Newsの弁護士・倉重公太朗さんとの対談シリーズに登場しました。
タイトルは、「日本型雇用の新しいグランドデザインを探る【鶴 光太郎×倉重公太朗】」です。
https://news.yahoo.co.jp/byline/kurashigekotaro/20210625-00244504、第1回、2回、3回、最終回はコチラ
2021/06/01
連合『YELL』Vol.8 2021年夏号にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「「働き方」の変化と多様化」です。
2021/05/15
『日経コンピュータ』にコメントが引用されました。
記事のタイトルは、「丸わかりジョブ型雇用 カギはITの活用」です。
2021/05/07
日本経済新聞朝刊(2021/05/07)の経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「「ジョブ型」の誤解を正す」です。記事は、コチラ。
掲載日の日経新聞のアクセスランキング（朝刊・夕刊）で16位でした。
2021/04/28
一般社団法人日本経営協会『オムニ・マネジメント』2021年5月号に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「ジョブ型雇用への普及・移行をどう進めるべきか」です。
2021/04/20
拙著『AIの経済学ー「予測機能」をどう使いこなすか』日本評論社が刊行されました。
2021/04/07
RIETIメディア向け勉強会で講演を行いました。
タイトルは、「ジョブ型雇用の誤解を解きほぐす」
動画の視聴が可能です。
2021/04/05
リクルートワークス研究所 Works No. 165 Apr-May 2021にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「コロナ禍の雇用の問題をどうとらえるか」です。
2021/03/15
あいみっくVol.42-1に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「ウィズ・コロナ時代における働き方を展望する」です。
2021/03/05
月刊不動産流通 2021年4月号に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「コロナ時代の働き方とオフィスを展望する」です。
2021/02/12
日本経済新聞朝刊(2021/02/12)夕刊にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「在宅浸透、業務「見える化」カギー中高年管理職、まず発想転換」です。
2021/01/20
IKUEI NEWS Vol.93(2021年1月号)に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「テレワークがもたらした利便性と、見えてきた課題」です。
2021/01/12
日本経済新聞朝刊(2021/01/12)の経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「ギグワーカー、満足度高く」です。記事は、コチラ。
掲載日の日経新聞のアクセスランキング（朝刊・夕刊）で12位でした。
2021/01/01
月刊公明2021年2月号に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「テレワークでも創造的仕事へ挑む人材の育成」です。
2021/01/01
岡崎信用金庫経済月報2021年1月号に拙稿が掲載されました。
タイトルは「「コロナ禍」という言葉を使うのはやめよう」です。
2020/12/25
ジュリスト2021年１月号(No.1553)に参加した座談会が掲載されました。
タイトルは、「雇用システムの変化と法政策の課題――「ジョブ型雇用社会」の到来？」です。
2020/12/07
三田評論2020年12月号で司会を務めた座談会が掲載されました。
タイトルは、「テレワークは働き方に何をもたらしたのか」です。
2020/10/25
季刊ろうさい2020年秋号に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「コロナと共存する新しい働き方 テレワーク編」です。
2020/12/01
Canon C-Magazine Vol. 18 にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「「ニューノーマル時代」に求められる働き方とテレワークが果たす役割」です。
2020/10/20
パーソル総合研究所・ホームページにインタビューが掲載されました。
「日本型ジョブ型雇用転換への道」プロジェクトに参加した際の議論です。タイトルは、「日本企業における日本的ジョブ型雇用転換の目的と課題とは？」、「日本的ジョブ型雇用における人事機能の課題」です。
SPEAKING CALENDAR
July 17, 2020
分担執筆した、小林 慶一郎・森川 正之編著(2020)『コロナ危機の経済学 提言と分析』 日本経済新聞出版が刊行されました。
執筆したのは、第２章「コロナ危機の現状、政策対応及び今後の課題－「大いなる制度変化」に向けて」です。
July 08, 2020
神奈川新聞（2020/07/09)の「テレワーク2.0（１） 生産性 非効率の結論は早計」にコメントが引用されました。
記事の引用文は以下の通りです。「「テレワークは非効率」と切り捨てた経営者もいる。「その結論は早計だ」慶応大大学院商学研究科の鶴光太郎教授（経済学）は警鐘を鳴らす。「原因は制度自体にあるのか、外的な影響なのかを分けて考えるべきだ。本質は働く場所を自由に選び、生産性を高めることにこそある」
June 26, 2020
日本経済新聞朝刊（2020/06/27）の「経済論壇から」でインタビューが取り上げられました。
「コロナで雇用はどう変わるか 所得保障の議論が浮上／医師の偏在防ぐ対策急げ」（慶応義塾大学教授土居丈朗）で、「慶応義塾大学教授の鶴光太郎氏（週刊東洋経済６月６日号）は、テレワークの本質は、自由に時間や場所を選んで働き、生産性を高めること、とにらむ。テレワークは、職務の範囲が明確で、成果が見えやすいジョブ型雇用と親和的だ。他方、社員の一体感を重視するメンバーシップ型である日本型雇用にテレワークを導入すると弊害もある。孤立した社員の不安を払拭し、経営者が企業の方向性を示して社員を束ねつつ、働く場所を社員に委ねる日本型テレワークの必要性を訴える。」と取り上げていただきました。
June 22, 2020
朝日新聞朝刊（2020/06/23）の「都心の高い家賃「狭いのになぜ住んでる？」在宅勤務で移住に関心」にコメントが引用されました。
記事の引用文は以下の通りです。「慶応大大学院の鶴光太郎教授（比較制度分析）は「テレワークの流れは不可逆的。遠隔でのコミュニケーションが拡大すれば、大都市の企業に勤めながら居住は地方といった地方活性化が始まるだろう」と話す。」
June 02, 2020
中日新聞朝刊（2020/06/03）の「新型コロナ、テレワーク一部部署止まり、県内企業活用に期待も安全面や費用負担が課題」にコメントが引用されました。
記事の引用文は以下の通りです。「慶応大大学院の鶴光太郎教授（比較制度分析）の話 今のテクノロジーをもってすれば、オフィスワークであれば基本的にテレワークはできる。働く人がベストパフォーマンスを発揮する場所を選択できるようにしていくことが大事。テレワークで生産性が高まることが確認された国内外の研究もある。活用すれば、地方にいても東京の会社の仕事ができるため、地方へ移住する動きも出てくるだろう。」
April 26, 2020
日本経済新聞朝刊(2020/04/27)の「在宅勤務、企業負担１．３兆円、通信費など追加も、生産性低下が課題。」にコメントが引用されました。
記事の引用文は以下の通りです。「慶応大学の鶴光太郎教授は「対面が必要な仕事が精査されるなど、組織のあり方が変わる転換点になる」と話す。」
April 22, 2020
分担執筆した、日本経済新聞社編(2020)『日経スマートワークOUTLOOK 2020』日本経済新聞出版、が刊行されました。
山本勲先生（慶応義塾大学）、滝澤美帆先生（学習院大学）との共著で、第2章「企業業績を高めるための働き方改革と従業員のウェルビーイング向上」を執筆しました。書籍はコチラ。
April 14, 2020
日本経済新聞朝刊(2020/04/15)の「育児・在宅勤務、両立に難題、保育園休園、生産性低下に懸念。」にコメントが引用されました。
記事の引用文は以下の通りです。「規制改革会議の元作業部会座長でテレワークを推進してきた鶴光太郎・慶応大学大学院教授は「保育園などから育児のサポートも受け、働く場所を自分で選んで集中的に働くのが本来のテレワークだ」と指摘。「在宅勤務と子育ての負担が親に同時にかかっている状態は今回特有。現状を基準にテレワークを評価するのは違う」と強調する。」
April 06, 2020
日本経済新聞朝刊(2020/04/07)の「企業、在宅勤務を「原則」へ、対象者拡大、知恵絞る、サイバー攻撃、対策欠かせず（ビジネスＴＯＤＡＹ）」にコメントが引用されました。
記事の引用文は以下の通りです。「慶応大学の鶴光太郎教授は「強制的にテレワークをすることで、抵抗があった人も『思っていた以上のことができる』と認識し始めている。働き方改革だけでなく、社会の仕組みや組織のあり方が変わる転換点になる」と話している。」
February 16, 2020
JBpress(2020/2/17)にインタビュー記事が掲載されました。
タイトルは、「テレワークは従業員を自律させ企業を成長させる妙手―日本企業は従業員に自己犠牲を強いる経営から脱却せよ」です。記事はコチラ。
February 26, 2020
分担執筆した矢野誠編『第4次産業革命と日本経済ー経済社会の変化と持続的成長』東京大学出版会が刊行されました。
執筆したのは、第7章「新たなテクノロジーは働き方をいかに変えるか―AI時代に向けた展望」です。
January 26, 2020
タイトルは「低温経済の実相踏まえ分析 処方箋示す令和版経済白書」で、評者は、中里透先生（上智大学准教授）です。温かいコメントいただき、ありがとうございます。
January 19, 2020
日本経済新聞朝刊(2020/01/20)の経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「ＡＩ、人間の敵ではない」です。参考文献一覧はこちらです。
January 17, 2020
日本経済新聞朝刊(2020/01/18）の書評欄（短評）で以下のように共著が取り上げられました。
「３人の著者は旧経済企画庁の出身。毎年著す経済白書で成長と政策の軌道を丹念に追い、分析や提言で光を放つエコノミストを多く出した役所の面影を意識しながら、デフレや少子化など「課題先進国」と呼ばれる日本の現実を点検した。人手不足なのに賃金が伸びず、企業が自由にできるお金が多い割には設備投資が盛り上がらない現象といった経済を取り巻く謎に豊富なデータを駆使して迫る。」
December 29, 2019
日本経済新聞朝刊（2019/12/30)に日経ビジネススクール特別セミナー「働き方改革と健康経営、働きやすい職場を考える」での講演要旨が掲載されました。
「生産性を向上させる新しい働き方と人事の変革」と題した講演を行いました。
December 28, 2019
共著『日本経済のマクロ分析－低温経済のパズルを解く』が第7位にランクインされました。福田慎一先生、宅森昭吉氏からは温かいコメントをいただき感謝申し上げます。
December 08, 2019
評者は小峰隆夫先生（大正大学教授）です。温かいコメントをいただき、ありがとうございます。
December 04, 2019
RIETIからPolicy Discussion Paper を公表しました。
November 18, 2019
拙共著『日本経済のマクロ分析―低温経済のパズルを解く』が日本経済新聞出版社から刊行されました。
アマゾン、日本経済新聞出版社へのリンクです。これまでの経済学の蓄積を踏まえながらも、できるだけ単純で分かりやすいプレゼンテーションを通じて、日本経済全体をマクロ的視点から長期的か広く展望し、鳥瞰することを目指しました。また、我々著者は、いずれも、旧経済企画庁、内閣府で課長補佐として、経済（財政）白書の執筆に携わった経験から、30～50年の長期のパースペクティブで経済白書を書いてみるということも意識してみました。旧経済企画庁で上司であった小峰隆夫先生が、ご自身のコラム（日本経済研究センター、小峰隆夫の私が見てきた日本経済史、帰ってきた経済白書、2019/11/18)でご紹介していただきました。温かいお言葉をいただき感謝申し上げます。
October 08, 2019
RIETIからPolicy Discussion Paper を公表しました。
タイトルは「新たなテクノロジーは働き方をいかに変えるか―ＡＩ時代に向けた展望」RIETI PDP 19-P-023です。
September 19, 2019
ラインアップは以下の通りです。
はじめに 鶴 光太郎
第１章 日本の雇用システムの再構築---総論
鶴 光太郎
第２章 日本の雇用システムの歴史的変遷---内部労働市場の形成と拡大と縮小
中林真幸・森本真世
第３章 「新時代の日本的経営」の何が新しかったのか？
---人事方針（HR Policy）変化の分析--- 梅崎修・八代充史
第４章 転勤・異動・定年後雇用の実態
鶴 光太郎・久米功一 ・安井健悟 ・佐野晋平
第５章 ダイバーシティ経営と人事マネジメントの課題
---人事制度改革と働き方の柔軟化 佐藤博樹
第６章 賃金プロファイルのフラット化と若年労働者の早期離職
村田啓子・堀雅博
第７章 雇用形態間の賃金格差
安井健悟 ・佐野晋平・久米功一・鶴 光太郎
第８章 日本型『同一労働同一賃金』改革とは何か？
---その特徴と課題 水町勇一郎
第９章 労働者の健康向上に必要な政策・施策のあり方：
労働経済学研究を踏まえた論考 黒田祥子・山本勲
第10章 労働時間法制改革の到達点と今後の課題 島田陽一
第11章 ”大学での専門分野と仕事との関連度”が職業的アウトカムに
及ぼす効果---男女差に注目して--- 本田由紀
第12章 寺院・地蔵・神社の社会・経済的帰結
---ソーシャル・キャピタルを通じた所得・幸福度・健康への影響
伊藤高弘・大竹文雄・窪田康平
August 29, 2019
Phronesis August 2019 21号(Volume 11 Number 2)にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「「ジョブ型雇用」への転換がもたらす社会的価値とは」です。
August 22, 2019
日本経済新聞夕刊(2019/08/23)にインタビューが掲載されました。
July 26, 2019
日本経済新聞朝刊（2019/07/27)の「経済論壇から」で拙稿が取り上げられました。
高齢世帯支える財源は―慶応義塾大学教授土居丈朗（経済論壇から）で、「働き方改革と生産性向上、さらには企業業績の向上を両立させるためには何が有効か。慶応義塾大学教授の鶴光太郎氏（７月５日付経済教室）は、労働時間の適正化と人材流動化は利益率を高める効果があることや、人工知能（ＡＩ）など新技術の導入に積極的な企業ほど、従業員がテレワークを利用していることなど、興味深い結果を計量分析で明らかしている。働き方改革と補完的な役割を果たす新技術の積極的な導入を進め、従業員の改革への理解・認識を高めるべきだと主張する。」と取り上げていただきました。
July 04, 2019
日本経済新聞朝刊(2019/07/05)の経済教室に拙稿が掲載されました。
タイトルは「働き方改革と生産性向上－従業員の理解、業績に直結」です。内容は、筆者が座長を務めていた7月4日公表された日経「スマートワーク経営研究会」最終報告、『働かた改革、進化の道筋～生産性向上に資するテクノロジー、ウェルビーイング』の内容をまとめたものです。
May 12, 2019
日本経済新聞朝刊(2019/05/13)の経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは「転勤に利点、柔軟性高めよ」です。本文中で紹介した論文は、「転勤・異動と従業員のパフォーマンスの実証分析」、佐野 晋平氏、 安井 健悟氏、久米 功一 氏、との共著）RIETI DP 19-J-020、 「転勤・異動・定年の実態とそのインプリケーション－RIETI「平成29年度 転勤・異動・定年に関するインターネット調査」報告」(久米 功一氏、安井 健悟氏、佐野 晋平氏との共著）RIETI PDP18-P-006、です。
March 30, 2019
RIETIからDiscussion Paper を公表しました。
タイトルは「転勤・異動と従業員のパフォーマンスの実証分析」、佐野 晋平氏、 安井 健悟氏、久米 功一 氏、との共著）RIETI DP 19-J-020です。
January 15, 2019
RIETIからDiscussion Paperを公表しました。
タイトルは「定年後の雇用パターンとその評価－継続雇用者に注目して」（久米 功一 氏、佐野 晋平氏、 安井 健悟氏との共著）RIETI DP 19-J-002です。
January 15, 2019
日本経済新聞朝刊(2019/01/16)の経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは「『70歳雇用』に定年制の壁」です。本文中で紹介した論文は、「定年後の雇用パターンとその評価－継続雇用者に注目して」（久米 功一 氏、佐野 晋平氏、安井 健悟氏との共著）RIETI DP 19-J-002です。
November 28, 2018
経済分析（2018年12月、第198号）に論文（共著）が掲載されました。
タイトルは「夫の家事・育児参加と妻の就業決定-夫の働き方と役割分業意識を考慮した実証分析]」（久米功一氏との共著）です。
November 28, 2018
行動経済学第11巻(2018)に論文（共著）が掲載されました。
タイトルは「社会保障の給付負担に対する選択を決定する要因は何か-個人の意識の役割」（久米功一氏、佐野晋平氏、安井健悟氏との共著）です。
November 25, 2018
日本労働研究雑誌(2019年12月号、No. 701）に論文（共著）が掲載されました。
タイトルは「無限定正社員と限定正社員の賃金格差」（安井健悟氏、佐野晋平氏、久米功一氏との共著）です。
September 18, 2018
スマートワーク経営研究会・中間報告セミナー(2018/08/08)の模様が公開されました。
研究会座長として報告し、パネル・ディスカッションのモデレータを務めました。概要はこちらです。
September 18, 2018
小峰隆夫の私が見てきた日本経済史 「 巨人のコメント－経済白書ができるまで（10）」でご紹介いただきました。
経済企画庁時代、内国調査第一課の課長補佐として小峰先生（当時内国調査第一課長）にお仕えした当時をご紹介いただきています。記事はこちらです。過分なお言葉をいただき感謝です。
September 17, 2018
日本経済新聞朝刊（2018/09/18 ）経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは「省庁再編、組織の「使命」カギ」です。参考文献はこちらです。
August 13, 2018
日本経済新聞朝刊(2018/08/14)の「リーマン後１０年、次の危機は―聞き手から、政策決定、理論家と対話を（時論）」にコメントが引用されました。
記事の引用文は以下の通りです。「安倍政権下の経済財政諮問会議は１４年以降、政策コメンテーターと呼ばれる有識者から意見を吸い上げている。しかし消費増税の判断など重大な局面に「有識者の議論が反映されたとは言いがたい」（鶴光太郎・慶大教授）。」
August 05, 2018
日本経済新聞朝刊(2018/08/06)に経済教室７０周年座談会「英知結集、描く経済の針路、揺らぐ資本主義、経済学をどう生かすか」が掲載されました。
経済教室70周年記念座談会にエコノミクス・トレンドの4名の執筆者の一人として登場しています。記事はこちらです。経済教室執筆は28回を数え（9月現在では29回）、平成では歴代14位にランクインしました。
June 29, 2018
日本経済新聞朝刊（2018/06/30)の「経済論壇から」で週刊東洋経済でのインタビューが引用されました。
「財政再建先送りに警鐘――慶応義塾⼤学教授⼟居丈朗（経済論壇から）」において、以下のように引用されました。「慶応義塾⼤学教授の鶴光太郎⽒（ 週刊東洋経済６⽉９⽇号）は、⼥性が結婚・出産後も企業で働き続けるためのサポート体制は⼤企業ほど整ってはいるが、共働きと⼦育てが両⽴しにくい根底には、⽇本の雇⽤システムの問題があると指摘する。⽇本の雇⽤システムの特徴は、職務や勤務地、労働時間を明確に定めない「無限定正社員」が主流という点にある。これを、職務や労働時間などが限定された「ジョブ型正社員」に替える必要性を説く。」
June 21, 2018
日経「スマートワーク経営研究会」中間報告を公表しました。
中間報告のタイトルは「働き方改革と生産性、両立の条件」です。こちらからダウンロードできます。研究会座長としてとりまとめを行うと同時に第1章（東洋大学教授・滝澤美帆氏との共著）を執筆しました。資料は参考資料を加えるとかなり大部ですが、報告の主要パートである第1～3章は報告書の最初で9ページほどのエクゼクティブ・サマリーとしてわかりやすくまとめています。ご参照いただければ幸いです。
June 03, 2018
週刊東洋経済(2018/06/09)の特集「共働きサバイバル」でRIETIでの研究の引用、コメントとともにインタビューが掲載されました。
「共働きを阻む日本型雇用」（47、49ページ)です。記事はこちらです。
May 30, 2018
ダ・ヴィンチニュースに拙著『性格スキルー人生を決める5つの能力』の書評が掲載されました。
書評のタイトルは、「学歴や職業人生は”性格スキル”で決まるってホント？」です。こちらをご参照ください。
May 27, 2018
週刊東洋経済(2018/6/2)にインタビュー記事が掲載されました。
デジタルテクノロジーの新潮流ーデジタルテクノロジー導入は働き方、企業をどう変えるか？（62～63ページ）です。記事はこちら。
May 27, 2018
拙稿が経済セミナー2018年6-7月号（No.702)に掲載されました。
「特集：賃金の決まり方を経済学で考える」の中の記事の一つで、タイトルは「非正規雇用と賃金」です。記事はこちら。
February 18, 2018
拙稿が、Wedge March 2018 Vol.30 No.3 (ウエッジ2018年3月号)に掲載されました。
タイトルは、「ホワイトカラーに求められる変革 創造性を高める評価制度を」（23～25ページ）です。
January 29, 2018
DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー（オンライン版）にインタビューが掲載されました。
タイトルは、「ITの活用とテレワーク導入が働き方改革を実現する生産性向上のカギ」です。
February 01, 2018
性格スキル＝非認知能力、ビッグ・ファイブの人生への影響についてこれまでの経済学、心理学の研究をまとめています。日経新聞「私の履歴書」を題材にしたコラムや私の人生振り返り、大学でのゼミでの取り組みも書いています。
January 21, 2018
日本経済新聞朝刊（2018/01/22)にコメントが掲載されました。
日本経済新聞社の大林尚氏の署名入り記事「収入増を阻むのは誰か―停滞する雇用・年金改革（核心）」に以下の通り、私のコメントが引用されました。
「日本企業は賃金上昇を犠牲にしても雇用を徹底して守り抜くことを優先してきた」
January 14, 2018
日本経済新聞朝刊(2018/01/15)経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「人生１００年、伸ばせ「性格力―大学・生涯教育にも反映を」です。参考文献はこちらです。
November 09, 2017
受賞のお知らせ（慶應義塾大学・義塾賞）
11月10日（金）に慶應義塾大学で表彰式が執り行われ、拙著『人材覚醒経済』（日本経済新聞出版社）が平成29年度慶應義塾大学・義塾賞を受賞しました。お世話になった皆様に改めて感謝、お礼を申し上げます。これでトリプル受賞となりました！
November 02, 2017
拙著『人材覚醒経済』（日本経済新聞出版社）が第60回日経・経済図書文化賞に選ばれました（日本経済新聞朝刊(2017/11/03））。お世話になった皆様に改めて感謝、お礼を申し上げます。
November 01, 2017
受賞のお知らせ（2017年度（第40回）「労働関係図書優秀賞」）
拙著『人材覚醒経済』（日本経済新聞出版社）が2017年度（第40回）「労働関係図書優秀賞」（労働政策研究・研修機構主催、読売新聞後援）に選ばれました（読売新聞朝刊(2017/11/02)31面文化欄掲載）。お世話になった皆様に改めて感謝、お礼を申し上げます。
October 29, 2017
日本経済新聞朝刊(2017/10/30)に基調講演の概要が掲載されました。
September 29, 2017
日本経済新聞朝刊（2017/09/30)の「経済論壇から」で拙稿、9月14日付経済教室が紹介されました。
労働分配率低下の“真犯人”―「スター企業」の興隆、主因か」です。参考文献はこちらです。
「賃上げが定着しない背景に、国内総生産（ＧＤＰ）のうち労働へ分配される割合である労働分配率が低下傾向である点が挙げられる。その真因に、慶応義塾大学教授の鶴光太郎氏（９月１４日付経済教室）が迫っている。最近の研究では、米フェイスブックやアマゾンなど「スーパースター企業」の興隆が世界的な労働分配率低下の最も重要な要因という。スーパースター企業は、仮に高収益で労働分配率が低いとすると、市場を支配するようになれば市場集中度も高まると同時に、経済全体でみた労働分配率も低下する。では、スーパースター企業ではなぜ労働分配率が低くなるのか。自企業の従業員を減らし、請負企業などへの外注が拡大して職場の分断が進み、従業員の交渉力が低下することが一因と考えられるが、今後のさらなる研究課題という。」
September 26, 2017
日本経済新聞朝刊(2017/09/27)にコメントが掲載されました。
スマートワークシンポジウムでの発言です。
「同じく基調講演をした慶応大学大学院の鶴光太郎教授は「今の働き方改革は画一的、右にならえになっている」と疑問を呈し、「多様で柔軟な働き方の実現が不可欠だ」と語った。」
September 13, 2017
日本経済新聞朝刊(2017/09/14)経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「労働分配率低下の“真犯人”―「スター企業」の興隆、主因か」です。参考文献はこちらです。
August 28, 2017
日経ビジネス・オンラインに日経スマート・ワーク討論会（2017/06/28)の概要がアップされました。
August 27, 2017
日本経済新聞朝刊（2017/08/28)にコメントが掲載されました。
日本経済新聞社の木原雄士氏の署名入り記事「忖度しすぎ？シルバー民主主義―高齢者を優遇、財政悪化、負担増、受け入れる素地（エコノフォーカス）」に以下の通り、私のコメントが引用されました。
「鶴光太郎慶大教授らが全国の６１２８人に税制と社会保障に関する考え方を聞いたところ「増税をして社会保障を拡大する必要がある」とした人が２０代では２９％で、６０代では４０％だった。高齢になるほど高くなる。高齢者はすでに社会保障の恩恵を受けており、実利の面から増税と社会保障充実の組み合わせを選んだ可能性がある。一方、２０代で最も支持を集めたのは「増税をせず社会保障を拡大する」というただ乗りで、３５％を占めた。高齢者に比べてすぐに社会保障の恩恵を感じにくいため、増税への支持が少ないようだ。調査では政府やまわりの人への信頼が低く、ゴミのポイ捨てや年金の不正受給などに目をつぶる「公共心の低い人」ほどただ乗り政策を選ぶ傾向もあった。～鶴氏は「若い人でも目先の利益を重視する傾向がある」と話す。教育年数が短く、時間あたりの所得水準が低い人ほど、小さな負担で大きな受益を求めがちという。」
出典は、財政制度等審議会財政制度分科会（4/20木開催）での報告「財政規律回復に向けて」で、資料はこちら、議事録はこちらです。
June 13, 2017
日本経済新聞朝刊(2017/06/14)にコメントが掲載されました。
日本経済新聞社コメンテーター・菅野幹雄氏の署名入り記事「長期政権「見ない化」の果て ( D e e p l n s i g h t )」（日本経済新聞朝刊、2017/06/14)に私のコメント（「今の若者世代には将来への深い絶望感が広がっている。不安がありすぎるため、負担増を拒否して今の生活が楽しめればいいと考えがちだ」と鶴光太郎慶大教授は話す。同氏らが数年前に実施したネット調査で「増税せず社会保障を拡大」という考えを支持した２０歳代の比率は全体の３５％と、どの年齢層よりも多かった。傾向はいま、さらに強まっているとみる。）が掲載されました。
May 16, 2017
RIETIから新たなディスカッションペーパーを公表しました。
“Size-dependent Policy and Firm Growth” (coauthored with Kaoru Hosono and Miho Takizawa) RIETI DP 17-E-070をRIETIから公表しました。
May 14, 2017
日本経済新聞朝刊(2017/05/15)経済教室（エコノミクストレンド）に拙稿が掲載されました。
タイトルは、「テレワーク、成功の条件は？」です。大竹文雄先生の後を引き継いで、2012年5月から担当しているエコノミクストレンド（年3回、1月、5月、9月に登場）もこの5月から6年目に突入です。これからも経済学と現実経済、経済政策との接点を考えていきたいと思います。また、記事の中で紹介した論文はこちらをご参照ください。
April 19, 2017
財政制度等審議会財政制度分科会（4/20木開催）で報告を行いました。
報告のタイトルは「財政規律回復に向けて」。1月のエコノミクストレンドと3月公表したDPの内容に加え、速い、遅い思考という観点からも論じています。資料はこちら。
April 18, 2017
拙著『日本の経済システム改革ー失われた「15年」を超えて』日本経済新聞社の電子書籍化
絶版になっていました、拙著『日本の経済システム改革ー失われた「15年」を超えて』日本経済新聞社(2006)が電子書籍化されました。ご購入はこちらから。
April 03, 2017
日本経済新聞朝刊(2017/04/04)にインタビュー記事が掲載されました。
インタビュー記事は「働き方改革ここが足りない 雇用システム全体像必要 慶応大教授 鶴光太郎氏（複眼）」日本経済新聞朝刊（2017/04/04）です。
March 29, 2017
経済セミナー2017年4-5月号に『人材覚醒経済』の書評が掲載されました。
評者は小峰隆夫氏（法政大学教授）です。かつて、経済企画庁調査局内国調査第一課長(93、94年の経済白書執筆）でいらした時に課長補佐としてお仕えしました。当時のエピソードもご紹介いただいています。
March 29, 2017
RIETIから新たなディスカッション・ペーパーを公表しました。
「社会保障の給付負担に対する選択を決定する要因は何か－個人の意識と教育の役割」 （久米功一氏、佐野晋平氏、安井健悟氏との共著） RIETI DP 17-J-021 をRIETIから公表しました。2017年1月16日に日本経済新聞朝刊経済教室（エコノミクス・トレンド） 「財政「タダ乗り」政策に問題」で紹介した、RIETIにおける研究成果です。
March 03, 2017
WEBページを公開致しました
この度、個人WEBページを新たに公開致しました。
これまでの著作等についてまとめております。ぜひお立ち寄りください。
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